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2009年5月 1日 (金)

一般原則:勘定科目を変更したい!

■科目変更してもよいのですが、継続性の原則が重要です。前期との(増減)比較ができなくなります

■勘定科目体系の作成にあたっては、以下の指摘が優れています。

  1. 法的規制・・・法的なきまりだけは最低基準として守る必要がある。
  2. 会社目的・・・決算書が会社内部でどう使われるのか、何を知りたいのか、会社の働きをどういう形で数字に表したいのか、そういう内部目的によって勘定科目の種類、区別、内容、配列、詳しさ、粗さを定め、それぞれの勘定科目の中での会計処理手順(会社の働きを文字と数字でどう表現するかの作業)を定めるのである。
  3. 事務の簡明さ・・・簡明であることは、誰がやっても同じように処理ができるということである。
  4. 税法ベース・・・対象となった経済活動に対する税法上の諸規定を配慮した節税型の仕訳ができるように。

■詳しく知りたい費用については細目に分ける

陣川公平『勘定科目の処理がすぐにできる辞典』、楢山直樹『経営をよくする会計』

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