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2009年5月14日 (木)

付加価値と付加価値率

■付加価値の計算の仕方は、中小企業庁などが使っている控除法と、日銀や日本経済新聞社が大企業の業績を分析するときに使う加算法の二種類の計算方式があります。

控除法

付加価値=売上高-外部購入費

加算法

付加価値=経常利益+人件費+金融費用+賃借料+租税公課+減価償却費

この加算法で計算した付加価値は、ふつうは控除法で計算した付加価値より少なくなります。逆にいうと、控除法による計算のほうが加算法より付加価値が多くなるわけですが、このような理由から、控除法による付加価値を、粗付加価値と呼んで区別することがあります。

付加価値率

付加価値率=付加価値/売上高

企業の製造深度(内製度、あるいはその逆数の外注度)を示す指標。「高付加価値」製品といわれる場合に用いられる指標であるが、高付加価値製品というのは、利益をあげる源泉である付加価値が多いということであり、付加価値率の高い企業が必ずしも利益(=収益性)が高いとはいえない場合があるので注意することが必要である。すなわち、例えば付加価値が多くてそのなかに利益以外のものへ分配されるものが多い場合がそれである。

付加価値を計算する目的は、利益を計算する目的と同じではない。

■おおざっぱに、製造業では加工高、商業では粗利益を付加価値と考えて差し支えありません。

原田盛夫『採算計算に強くなる本』、森脇彬『経営分析実務相談』、山上達人『現代企業の経営分析』、石上芳男『「会社の数字」ここを押さえれば簡単だ!』

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