千田琢哉『こんなコンサルタントが会社をダメにする！』日本実業出版社

その真偽を確かめる一番確実な方法は、「こうしてほしい」というイメージを自称コンサルティング会社に伝えて、それに類するコンサルティング事例のクライアントを紹介してもらって、直接話を聞かせてもらうのだ。

仮説とは、「現在持っている情報と事実から論理的に考えて、こうすれば問題の核心に近づけるだろう、こうすればうまくいくだろう、こうすれば勝つことができるだろう」という根拠のある見通しのことだ。

コンサルタントの実力が透けて見える究極の質問

1. 目の前にいるコンサルタントを目利きする際の究極の質問はこうなる。「成果報酬で依頼することは可能ですか？　もし可能ならば、コンサルティングによって期間中に出た利益をすべてお支払いいたしますが」
2. 成功事例はよくわかりました。ところで、失敗事例はありますか？

売込みしなければならないのは、自分のマーケティングが未熟な証拠

課題は、現状と目標のギャップにあるのではなく、現状の中にも存在する、ということだ。

コンサルタントに「何を」アウトプットしてもらうのかをきちんと把握するためには、

• ＷＨＡＴ？・・・結局それは何だ？　つまり、どういうことだ？
• ＷＨＹ？・・・なぜ、それをするのか？　なぜ、そうといえるのか？
• ＨＯＷ？・・・具体的にどのようにやっていくのか？

訪問先のクライアントには、どのような内容を依頼して、それに対するコンサルタントフィーがいくらだったのかを聞いておくことだ。

契約を決断したら、がっちりと握手を交わすこと。きちんと握手を交わすか否かで、その後の成果に雲泥の差がつくのは間違いないのだ。

コンサルタントが訪問するまでに、日々の仕事や経営で疑問に思ったこと、コンサルティングについて聞いてみたいことなどを、すべて手帳に書きためておくことである。そして、いよいよコンサルタントが訪問してきたら、一気にその書きためた質問をぶつけてみるのである。

仕事をしている時間よりも、こうしたランチタイムに同席してコミュニケーションを取る時間のほうが本音ベースで話せることが多いからだ。

コンサルタントには、訪問の終わりには必ず「本日の成果報告」と「次回の予定」を明確に説明させることも大切である。

コンサルティング過程で実際に提案を受けた際、ほんの少しでも腑に落ちない点、疑問点があれば、絶対に遠慮せずに、理解できるまでトコトン食い下がることだ。

業績低迷の本質は、外部環境による競争で負けたということ以上に、社員一人ひとりの意思の弱さが根本的原因であることがほとんどなのだ。

社長は、少なくともコンサルティングを受けている期間中だけは、コンサルタントたちの陰口をいってはならない。