安田順『中小企業ための「資金繰り借入交渉」実践マニュアル』日本実業出版社

借金の適正度を表わす「借入金月商倍率」（借入金÷月商）が、製造業で４～５か月、その他の業種で３～４か月を超えたあたりから、徐々に追加融資が受けにくくなります。

事業を営む以上、税引前で最低１０％は難しくても５％は確保したいところでしょう。

経営改善計画書の進捗は“おおむね８割”でチェックされる。

各金融機関に対する返済は、通常、直近の借入残高シェアで返済可能額を按分計算するプロラタ方式が用いられます。

月次ベースの資金繰り表には、「木を見て森を見ず」に陥りやすいという難点があります。

営業ＣＦは「おおむね経常利益のキャッシュベース」と理解してください。ＰＬから簡易に営業ＣＦを算定する場合の式は「経常利益＋減価償却費－法人税等」になります。

経営危機に陥る企業は、ＦＣＦで必ず大きなマイナスを出しています。

経営者が自社のＣＦ計算書から読み取るべき最大のポイントは、「ＦＣＦがプラスであるか否か」です。

間接法には「直接法よりつくりやすい」というメリットがありますが、経営者からみた場合のわかりやすさは、やはり直接法のほうに分があると思います。

手形割引は最終手段としてとっておくの強い資金繰りのセオリーです。

投資案件のＲＯＡは、最低限、会社全体のＲＯＡを上回るものでなければなりません。

平均な会社の現預金は年商の８．３％（月商分に相当）、倒産会社の現預金は年商の２～５％

自己資本比率を高める主な方策

1. 利益をあげて剰余金を増やす
2. 資産をスリム化する
3. 役員借入金の債務免除を行なう
4. 増資する